最初の頃は無視して廃棄していましたが、無視していると同じ会社が何度も郵送してきますし、捨てる手間、環境にも良くないと思い、最近は郵送される度にお断りの連絡をするようにしています。
断りの連絡を入れるとその連絡をした際にしつこい営業を受けるのではないかと心配もしましたが、実際にお断りの連絡を入れると、丁重にお詫び頂き、しつこい営業もなく、頻繁にダイレクトメールが送られてくるわずらわしさも大幅に軽減されました。
以下に実際に私がお断りの連絡をした具体的な方法を紹介します。
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“ダイレクトメールが不要な場合”の電話連絡先がある場合
大手の不動産会社の場合、郵送チラシの最後の方に小さい文字で”ダイレクトメールが不要な場合”の記載があり、連絡先の電話番号が記載されている場合があります。
実際にこの電話番号に電話してお断りの連絡をしてみました。
私が実際に行った事例では、自分の住所・氏名、マンション名などを伝えるだけで手続きして頂けました。
電話連絡先は、営業の部署ではなく、インフォメーションデスクの担当部署でしたので、電話した際に営業活動は一切受けず、事務的な手続きのみで実施できました。
実際にこの電話番号に電話してお断りの連絡をしてみました。
私が実際に行った事例では、自分の住所・氏名、マンション名などを伝えるだけで手続きして頂けました。
電話連絡先は、営業の部署ではなく、インフォメーションデスクの担当部署でしたので、電話した際に営業活動は一切受けず、事務的な手続きのみで実施できました。
ホームページの専用ホームから停止手続き
大手の不動産会社の場合、ダイレクトメール停止手続きの専用ホームを用意している場合があります。
検索サイトで”不動産会社名 DM停止”と検索するとすぐにアクセスできる場合もあります。
この場合は、専用ホームに必要事項を記入して送信すると停止手続きが完了します。
この場合も営業部署を介さずに手続きを実施できますので、手続き時に営業活動を受けることなく実施できました。
検索サイトで”不動産会社名 DM停止”と検索するとすぐにアクセスできる場合もあります。
この場合は、専用ホームに必要事項を記入して送信すると停止手続きが完了します。
この場合も営業部署を介さずに手続きを実施できますので、手続き時に営業活動を受けることなく実施できました。
会社ホームページの問い合わせホームから手続き
上記１，２を用意していない不動産会社もあります。
郵送チラシに記載されている営業担当者とは極力コンタクトを避けたいと思いましたので、不動産会社のホームページにアクセスし、会社の問い合わせホームにダイレクトメール停止の手続き依頼を記載して送信してみました。
手続きの際、携帯電話番号は知られたくないですが、メールアドレスについては日頃頻繁に迷惑メールが送られてきているので知られてもよいかと思って記載して送信したところ、後日丁重なお詫びの記載とともに停止手続き実施したとのメールの返信がありました。
この方法の場合も、手続き実施時や手続き後に影響を受けることはありませんでした。
郵送チラシに記載されている営業担当者とは極力コンタクトを避けたいと思いましたので、不動産会社のホームページにアクセスし、会社の問い合わせホームにダイレクトメール停止の手続き依頼を記載して送信してみました。
手続きの際、携帯電話番号は知られたくないですが、メールアドレスについては日頃頻繁に迷惑メールが送られてきているので知られてもよいかと思って記載して送信したところ、後日丁重なお詫びの記載とともに停止手続き実施したとのメールの返信がありました。
この方法の場合も、手続き実施時や手続き後に影響を受けることはありませんでした。