契約形態を変更してマンション共有部の電気料金削減

LED化による電気料金の削減については以下の記事で紹介しましたが、電気料金の契約タイプを変更する事によっても削減できる場合があります。
LED化でマンション共有部の電気料金削減
 
以下のどの方法もシミュレーション自体は費用がかからないようなのでまずはシミュレーションしてもらって比較検討してみると良いと思います。
 
※目次をクリックすると目次の下部にコンテンツが表示されます。
おまとめプラン
現状、電灯料金と低圧電力料金の2本立ての契約になっている場合、電気料金を一本化する(おまとめプラン)プランに契約タイプを変えるだけで電気料金を削減できる場合があるようです。
 
削減できるかは東京電力のカスタマーセンターに電話し、お客様番号を伝えるとすぐにシミュレーションしてくれるようです。
ピークシフトプラン+蓄電池システム
昼間の電気料金を高くする代わりに夜間を格段に安くしたプランですが、新たに蓄電池を設置して夜間の電気を貯めて昼間に使用するといった蓄電システムも導入する必要があるようです。
 
蓄電システムの導入コストと電気料金削減効果の兼ね合いをシミュレーションして導入の是非を判断する事になります。
電化上手プラン+蓄暖器
私が所有している区分マンションで導入した事例ですが、マンションECOサポートセンターhttp://www.mecos.co.jp/で、蓄暖器の導入・維持管理を行うシステムを提供しています。
 
費用は一年目に支払う初年度システム使用料と2年目以降に毎年支払う次年度システム利用料に分かれていて、いずれも1年目の削減実績に対するパーセントで決まるという成功報酬型になっています。
 
当マンションでのシミュレーションでは、毎年の削減金額によって初年度システム利用料を3年ぐらいで回収でき、それ以降毎年9万円の削減になるという事でした。
電子ブレーカー+基本料金変更
従来のブレーカーの場合は、エレベーターや各種ポンプなどの電気設備の最大稼動に合わせた大きめの契約電力で契約していたのを電子ブレーカーに交換する事によって前より低い契約容量に切り替えることができ、実際の電気使用量は同じでも基本料金を低く出来る分電気料金を削減できるようです。
 
電気ブレーカーの導入費用が数十万かかるので、初期導入費用と基本料金削減効果についてシミュレーションして導入の是非を判断する事になります。

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